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1. 匿名 2024/04/12(金) 16:08:14
S&P500に連動したインデックスファンドは、オルカンが世界全体に投資していたのに対し、アメリカの優良企業500社のみに絞った、株式の詰め合わせだね（図表1）。
山崎先生：S&P500がいいという人の意見はこのあたりだね。
・ここ30年間くらい成績が世界全体の株価指数より良かった。
・ アメリカは日本やイギリスなどとは違って、先進国で唯一、人口が増え続けているから、これから経済が成長すると考えられている。
・アメリカの証券市場は利益を投資家に還元する環境が整っている。
山崎先生：でもね、S&P500が良かったのは、過去30年くらいの「済んだ話」で、「これからの話」ではない。
■米国株が今後も上がり続けるかは不透明…平均点の「オルカン」が安全策
山崎先生：昔は人気だった日本の株が、いまでは世界の6％にも満たなかったりするし、アメリカの株が今後も同じように上がり続けるかはわからないよ（図表2）。
山崎先生：そもそもオルカン（世界株のインデックスファンド）には、今なら米国株が6割以上入っているから、実質的に、米国株にも投資できている。それに、世界の株式市場はますます連動性が高まっているから、そもそも両者の差は大きなものではないね。
山崎先生：とはいえ、アメリカだけに集中させてしまうと、アメリカという国の経済政策や税率、規制が変わると、アメリカ株だけが大きな影響を受けるリスクはある。
お金を増やすには、平均的な成績を出せるように投資するのが原則。それなのに、アメリカだけに集中させるのは、一種のアクティブファンド（偏りを持たせた運用）になる。
オルカンという1つの商品を買えば「全世界の株式を平均的に買うこと」ができるのだから、オルカンがいいと私は思うよ。+32
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28. 匿名 2024/04/12(金) 16:18:33
>>1
先月オルカン全て売却して1億1000万円の利益出たからな～
オルカン否定したくないけど、今からだったらもう買わないかもー+13
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80. 匿名 2024/04/12(金) 17:14:04
>>1
そりゃそうだ、一国だけなんて危険すぎる+3
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115. 匿名 2024/04/12(金) 19:19:13
>>1
なんなら更に凝縮されたFANG買ってるわ。
あとはインド。+5
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158. 匿名 2024/04/13(土) 01:14:39
>>1
投資を始めた頃、山崎元の本で勉強した
2chの投資カテではヤマゲンと呼ばれて親しまれてたよね
最期の著書も素晴らしかった
惜しい人を亡くしたと思う+20
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179. 匿名 2024/04/13(土) 13:35:00
>>1
貧しい国で起こる現象「キャピタルフライト・資本逃避」とは？
![貧しい国で起こる現象「キャピタルフライト」とは？ 日本も他人事ではない理由とは ｜FinTech Journal]()
貧しい国で起こる現象「キャピタルフライト」とは？ 日本も他人事ではない理由とは ｜FinTech Journalwww.sbbit.jp新NISA（少額投資非課税制度）が始まり、新規口座開設者が外国株中心の投資信託を相次いで購入していることから、資金が海外に流出する「キャピタルフライト」が始まったのではないかと危惧する声が聞かれるようになってきた。現時点で過度に心配する必要はないが、...
加谷珪一 経済評論家（2024年2月）
新NISAが始まり、新規口座開設者が外国株中心の投資信託を相次いで購入していることから、資金が海外に流出して戻らない「キャピタルフライト」が危惧されている
「キャピタルフライト」が発生すると、国内で資金不足が発生し、国債の消化が出来なくなる
どうしても資金を集めようとすると高い金利を提示するしかなく、国債利払費が急増して、国の財政が危機的状況となる
景気対策への支出はもちろんのこと、状況がひどくなれば、医療や年金などの社会保障費も滞る可能性が否定できない
企業も資金調達に苦慮するようになり、高い金利で外債を発行する必要に迫られ、業績の悪化要因となる
経済が破綻する国で「キャピタルフライト」はよく見られる現象であり、金融当局や政府が最も警戒する事態である
過去10年間のアメリカ株の平均年間リターンは13％、リスク（標準偏差）を計算すると13％になる。一方、日本株（TOPIX）の平均リターンは10％しかなく、一方でリスクは16％もある
日本株のリターンはアメリカより低くリスクだけが高い
これらの数字から投資の効率性を評価するシャープレシオを計算すると、日本株は投資適格ギリギリの水準になってしまう
東証上場企業（1部と2部）の1社あたりの時価総額は、ニューヨーク証券取引所の5分の1程度の水準しかなく、日本で大手企業といっても、グローバルでは円安もあり中堅企業に過ぎないというのが現実である
2022年4月、東証は上場区分を見直し、プライム市場への上場条件を厳しくした
海外への資金流出の増加は円安圧力になる
試算すると、新NISAによる国外へのネット買付額は、年0.7～3.9兆円程度の見込み。対ドル為替を27年までに1～6円弱、下押しする計算（日本総研）
海外投資はほどほどに+4
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「貯蓄から投資へ」と国をあげて投資熱が高まるなか、投資先を迷っている人も多いでしょう。そこで目につくのが「S＆P500に連動したインデックスファンドだけを持っていればいい」という“アメリカ株最強説”です。しかし、経済評論家・山崎元氏は、S&P500ではなく、全世界株式の「オルカン」をすすめていました。いったいなぜか、詳しくみていきましょう。 ...