誰にも語れず過ぎた22年…表面化しづらい男性の性暴力被害　受け皿の課題は？

※性暴力被害の実態を伝えるため、被害の詳細について触れています。フラッシュバックなど症状のある方はご留意ください。

自分で脚本を書きながら演劇活動をしている菊永さん。その一環でイギリスに留学した2001年、29歳の時のこと。そこで男性から性暴力を受ける。相手はホームステイ先を訪ねてきた、ホストマザーの弟だった。「向こうはマッサージと言っていたが、明らかに性的な接触みたいな感じで、胸から触られて順々にそれがお腹の方に降りてきた」20分以上抵抗を続けた。一瞬、相手の力が弱まった隙に何とか逃れることができた。ホストマザーに被害を訴えたが、相手にしてもらえず家を追い出されたという。

「怖かったし、今考えても恐ろしい体験だった」留学先のイギリスでは当時、助けを求められる人が誰もいなかったと振り返る。寝る前になると被害にあった場面が脳裏に浮かんだ。恐怖体験によってもたらされる心の傷＝トラウマに何年も苦しみ、帰国後に受診した医療機関で心的外傷後ストレス障害＝PTSDと診断された。イギリスの警察に被害届も出したが、時間が経っていたため「証拠がない」と相手にしてもらえなかった。

性犯罪の厳罰化を柱とした改正刑法が施行されたのは2017年7月のこと。強制性交罪などで、告訴を起訴の条件とする「親告罪」の規定も撤廃された。さらに、女性に限られていた被害者に男性も含まれるようになった。警察庁によると、全国の強制性交等事件の認知件数は18年以降、年間1400件前後で推移する。このうち男性の被害者は50〜70件前後で、全体の3〜5％ほどだ。割合こそ多くはないが、支援の現場を取材すると男性であるが故の難しさが垣間見えた。

「女性の場合は妊娠というリスクがある。だから72時間以内に来所してくれる場合が多く、避妊のための処置ができる。一方、男性は妊娠のリスクがない。そのため来所が遅れ、物的証拠なり被害が実際にあったということを証明するような検体とかが取れない状態になってしまう」

男性の場合、身近な人から被害に遭うのも特徴だという。「実の父親から性暴力を受けた人、職場の上司から職を失わないためには自分の言うことを聞けと言われて被害を受けた人、出張の時に同じ部屋を取って上司から性暴力を受けた人などがこれまでに相談に来た」悩んだあげく相談をしてきた人は一握りで、「声を挙げられない人はたくさんいるはずだ」と山田医師は語る。